「大衆」というマスをターゲットにして商品開発しても、消費者のニーズをとらえたものはなかなか作れません。
「大衆」は多種多様な人々の集合体であり、顔が見えない、何を求めているかが分からないからです。
最近では、ペルソナ（架空ユーザー）を一人あるいは複数設定し、それらの個人をターゲットにして開発する手法が注目されています。
この「ペルソナ法」では、年齢・性別・性格・嗜好・職業・家族・ライフスタイル・顔写真（顔イラスト）など、そのプロフィールを細かく設定します。
あたかも実際に存在するような「人物」がターゲットとなるので、消費者ニーズをとらえやすくなります。